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アメリカ現地校選びの基礎知識・日本人的チェックポイント

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アメリカ駐妻歴4年目のMs.littlepondです。

 

2018年に夫の転勤帯同でマサチューセッツに引っ越しました。

 

一人娘は現地校の6年生で、土曜はボストン日本語学校(補習校)に通っています(現在、日本語学校はオンライン授業中)。

 

今回は

 

アメリカ赴任で子どもの学校はどうやって選んだら良いか?」

 

とお悩みの皆さまに、わが家の学校選びの体験を元に、アメリカで学校や学区を選ぶときに参考にしていただけそうな情報をまとめてお伝えします。

 

 

家族でアメリカ駐在を予定しているなら、学区(School District)や学校をどう選ぶか?はとても重要です。

 

 

この記事ではアメリカで日本人駐在員が子どもの学校を選ぶときに気をつけた方が良いポイント」をお伝えしていきます。

 

 

 

 

 

  

日本人学校か現地校か

海外の日本人学校へ通う子供

全日制の日本人学校なら、日本とほぼ同じカリキュラムを学べます

 

 アメリカの大きな都市で日本人が多い地域・州であれば「全日制の日本人学校」があります。

マサチューセッツ州にはありません)

 

全日制の日本人学校のメリットは

・日本語が通じる(保護者・先生・学校スタッフすべて)

・日本人の友達がすぐにできる

・日本語を忘れない、日本と同じペースで授業が進む

 

全日制日本人学校のデメリットは

・英語にまったく触れない(日常的に英語を習得できない)

・帰国子女枠での受験は対象外の学校が多い

・PTAがしっかり組織しているので、役員や仕事から逃れられない

 

日本にいるときと同じように過ごしたいなら、

全日制の日本人学校がベストです。

 

しかし、駐在期間に現地の子と同じ教育を受けさせたい、英語を習得して、帰国子女枠で受験をさせたいなどの理由があれば、現地校に入れるのをオススメします。

 

 

 

私立(Private School)か公立(Public School)か

制服を着たアメリカ人の男子女子

アメリカの私立校には制服(ユニフォーム)がある学校もある

 

アメリカ全土では新型コロナウィルスの影響で、州や市によって公立学校の再開具合が違いました。

 

完全に対面授業を再開した学校もあれば、生徒をいくつかの班に分けて、週の半分ずつ登校させるハイブリッド式、もしくは完全にリモート授業など、学校によって対応はバラバラでした。

 

マサチューセッツ州では私立校の学校再開が早く、少人数で対面授業を再開するところが多かったので、完全リモート授業のタウンに住む親たちが続々と子どもを私立へ編入させる事態になりました。

 

カトリックなどのキリスト教系や、モンテッソーリなどの教育法を取り入れた学校はほとんどが私立校です。

 

駐在員の場合は子どもの学費を会社が負担してくれる場合も多いので、親が教育関係の仕事だったり、行かせたい方針の学校があるご家庭は、私立を選択することもあるようです。

 

 

公立ならELL(ESL)がある学校か

英語を学ぶ子どもたち

ELL(英語をフォローしてくれるクラス)があるかも重要ポイント

 

ELL(English Language Learner)もしくはESL(English as a Second Language)とは、英語が母国語でない子たちが通常授業についていくために英語を基礎からフォローしてもらうクラスです。

 

通常授業の合間に、週に数時間別の教室に行って、少人数で英語を学習します。

 

日本人駐在員の子どもが現地公立校に入る場合は、ELLがある学校であればほぼ強制的に入れられるはずです。

 

このクラスで英語をしっかりフォローしてもらえないと、最初はほとんど普通のクラスにはついていけません。

 

私の娘は3年生で編入し、このELLを卒業できたのが5年生でした。

 

日本で英語を日常的に使わない普通の公立学校に通っていた場合は、少なくとも2年近くはこのELLでのフォローアップが必要になるでしょう。

 

アメリカ公立校のELLの有無はタウン(市)によって違います。住みたい場所の公立校にELLがあるかどうかは、学校に問い合わせる必要があるので注意しましょう。

 

マサチューセッツの場合は、教育予算が比較的多めの自治体でないとESL(ELL)がありません。

 

学校レベルが理想的か

歩いて登校するアメリカの生徒

アメリカで治安が良い地域は教育レベルも高く、歩いて登校する生徒も多い

 

アメリカ現地校(公立)は「タウン」と「学区」のレベルで学校のランクも決まります。

 

さらに、School District(学校区)という「市区町村」とは違った「教育に関するサービスを提供する特別行政区」があります。

 

これはアメリカ独自で日本にはないシステムです。

 

このSchool Districtが学校の予算を決めているので、ELLの設置、スクールバスの運行、夏休みの期間、学年による選択科目などが「学校区」によって決まるのです。

 

ちなみに、アメリカでは市の固定資産税がその学区の教育予算に充てられるので、

 

家賃が高い = 高所得者が住んでいる = 教育レベルが高い(予算が多い)

 

 

非常にわかりやすい公式となるワケです。

 

 

子どもが通う学校は住所によって学区が分けられます。

 

アメリカ人は公立校の場合、子どもを通わせたい学校があれば、その学区にわざわざ家を買うなり借りるなりして、カンタンに引っ越します。

 

そのくらい学区選びが大事なのです。

 

治安、教育レベル、州のテストの成績、進学率などは、学区と学校によってランク分けがされています。こちらのサイトは、州名、タウン名、学校名を入力すると、学校ランクが一目でわかります。

 

「niche.com」

https://www.niche.com

 

教育レベル、ダイバーシティ(人種の多様性)、先生のレベルの3つで評価されます。

 

住みたい場所が決まっている人は、このサイトでそれぞれの学校レベルを調べることができます。

 

同じタウン内でも学校のレベルが違うこともあるので、必ず「学校名」を入れて調べることをオススメします。

 

 

日本人PTAがあるか

PTA

日本人が多い地域の公立校には「日本人PTA」があることも

 

日本人の家庭数が多い現地校には「日本人PTA」が存在することがあります。

 

マサチューセッツにも日本人が多い地域の公立小学校にはあります。

 

日本人の保護者たちによって、日本語のPTAマニュアルが作成され、日本人向けのボランティアを保護者が行っています。

 

日本人との交流を積極的にしたい、日本人がいないと不安だ、という人は、わざわざこの学校の学区に家を探して引っ越ししているようです。

 

逆に、私のように「アメリカに来てまで日本人コミュニティに駆り出されるのはストレス」と感じる人もいるはずです。

 

なので、日本人が多い地域では「PTAがあるか?」も調べておいた方がよいです。

 

 

アメリカ現地校の場合、PTAはあくまでも「できる人のみ」のスタンスなので、英語に自信がなかったり、やる気がない場合はほとんど協力を強いられることはありません。

 

しかし、日本人PTAがあれば、日本人ならよほどの理由がない限り、何か仕事をしなければいけなくなります。

 

 

まとめ

 

アメリカの学校はHPにメールアドレスが載っているので、ELLはもちろん、PTAについても気軽に問い合わせができます。

 

だいたい校長先生から返信が来るので、なんでも質問してしまいましょう。

 

わが家は住みたい地域の小学校のHPから直接メールで連絡し、校長先生と面談を申し込み(公立なのに)、学校を見せてもらってから住居を決めました。

 

学校を訪ねるのがムリであれば、メールが丁寧に返ってくる学校であれば問題はないはずです。

 

この記事が、これからアメリカへ赴任されるご家族のお役に立てば嬉しいです。

 

 

 

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Ms.Littlepond